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「気づいたら会社辞めてた」過熱する投稿動画“ユーチューバー”たちの世界

「好きなことで、生きていく」-。平成26年秋、こんなキャッチフレーズの広告をテレビやインターネット上でよく見かけた。仕掛けたのはインターネット検索大手の「グーグル」。傘下の動画投稿サイト「ユーチューブ」では、動画製作者を「ユーチューバー」と呼び、芸能人並みの人気で万単位のチャンネル登録者を集める人や、再生回数の多さで広告収入を得て生計を立てている人もいるという。

 ■動画づくりが苦痛になることも

 グーグルは26年10月、動画製作の初心者向けに、必要な登録手順や広告収益のシステムなどの情報を集めた支援サイトを開設。広告はその一環だ。

 動画撮影機能が搭載された携帯電話やスマートフォン、デジタルカメラの普及を背景に、個人で簡単に動画が製作できるようになった。その発信力に企業や自治体は熱視線を送っている。

 投稿される動画は英会話やメーク方法、キャラクター弁当の作り方を伝授するものから、ひたすらゲームをして内容を報告するもの、日常生活で遭遇した驚きの瞬間を撮ったものなどさまざま。何気なく投稿した動画が見る人の心をとらえ、再生回数が数十万回を超えるものもある。

 ユーチューブではユーザーが自分が投稿した動画に広告を表示させ、動画の再生回数に応じて広告収入の一部をもらうことができるパートナープログラムを提供している。同社のコミュニティーガイドラインを順守すれば誰でもアカウントを取得し参加できる。

 広告単価は「再生回数1回につき0・1円」とする“都市伝説”もあるが、グーグルは「いくら課金されるか一概にはいえない」と詳細を明らかにしていない。ただ、冒頭で紹介した広告の中では、ユーチューバー本人が「動画づくりが楽しくて気づいたら会社を辞めていた」と語るなど、広告収入で生計を立てているユーチューバーがいることも事実だ。

 一方、東京都港区の会社員、佐々木秀俊さん(33)=仮名=は趣味の料理を通じて、日々の夕食づくりの様子を約3年前から投稿してきた。冷蔵庫の残りもので一汁三菜を作る手早さ、男性でも作れるメニューが人気を得たが、最近は再生回数が伸びずにいる。

 佐々木さんは「広告収入が口座に入金されたときは会社を辞め、動画で生計を立てる道も考えた」と話す。ただ、再生回数にとらわれるあまり、動画づくりが苦痛になっていったといい、「自分が表現したいもの、伝えたいものをつくっていかないと、新しい動画が次々投稿される中で視聴者に興味を持たれなくなってしまう」と自戒を込めて振り返る。

 ■始動する“カラベジ”プロジェクト

 クリエーターの発信力に着目し、自社の製品を使って動画を投稿してもらい、安く効果的な宣伝を狙う企業も現れている。さらに、地方自治体でも特産品や観光などのプロモーションをユーチューバーに依頼するケースが出てきた。

 沖縄の本島南部にある八重瀬町は肥沃(ひよく)な土壌に恵まれ、農業を中心に発展してきた。町の特産品はマンゴー、ドラゴンフルーツ、島カボチャ、ゴーヤー、スターフルーツ、紅芋など、南国風情あふれる色とりどりの果物や野菜だ。地方創生のきっかけにしようと、町はユーチューバーの協力を得て「カラベジ(カラフルなベジタブル)プロジェクト」を始動させた。

 担当者の一人で野菜を楽器に仕立てて演奏する動画が人気の「Junji Koyama」氏の動画を見てみる。まずは、八重瀬町特産の野菜や果物をくりぬいたり、削ったりして音が出ることを確認。野菜の外観は残っているだけに、ごつごつとしたゴーヤーで縦笛のような軽やかな音色の童謡が演奏されると、そのギャップの意外性に笑ってしまう。

 もちろん楽器として使用後は、調理して味や香りを伝えるなど、既成概念にとらわれない方法で特産品を印象づけている。

 町の担当者は「ユーチューブの利用者は全世界で10億人を超える。国内にとどまらず町の魅力を伝える機会にしたい」と話す。野菜を楽器代わりに使う発想については「確かに驚いたが、子供から大人まで興味を持てる。若い世代にもぜひ八重瀬町を知ってもらいたい」と期待を込める。

 ■子供たちはテレビよりネットで動画

 東京・六本木の六本木ヒルズ。この29階フロアに、グーグルは25年2月、動画クリエーター向けの映像スタジオを開設した。

 最先端の撮影機器を備えた撮影スタジオが複数あり、画像合成をするのに便利なグリーンスクリーンを使った撮影や大型セットを組むことも可能となっている。編集室や上映会を実施できる部屋などもあり、施設で撮影した映像はユーチューブで公開できる。

 スタジオの利用は無料だが、特定のプログラムに申し込んだ上で、スケジュールや撮影内容を調整する必要があるという。グーグルは「今後も個人がメディアとなって、情報発信がさらに活発になることが推測される。技術を学びたいと思うクリエーターを支援していきたい」と話す。

 ユーチューバーと企業とを橋渡しする会社も現れている。「UUUM(ウーム)」は25年6月に設立された日本初のユーチューバー専門マネジメント会社だ。現在は33人が在籍する。数万人から数百万人のチャンネル登録者を持つ人気ユーチューバーを抱え、動画製作のアドバイスや企業との調整、報道対応などを行う。

 ウームの鎌田和樹社長(31)は「最近では小中学生からも、ユーチューバーになりたいと問い合わせがある」と話す。鎌田社長は投稿動画の世界が活気づく要因の一つに、テレビなど既存メディアに対する視聴者の姿勢が変化していることを挙げた上で次のように分析する。

 「今の子供たちはテレビよりも(ネットで)動画を見ることのほうが多くなっている。動画の感想を書き込んだり、それに対する返答があったり、作る側と見る側の身近な距離感にも楽しさを見いだしているのでは」

 総務省がまとめた個人のネット利用に関する統計では、全体の利用率が約8割と飽和状態に近づく一方、6~12歳の年齢層では23年末が61・9%、24年末では69・0%と伸びしろを残している。

 鎌田氏は「ユーチューブを閲覧しているのは10~20代の若年層が多い。今後、子供たちをターゲットとした動画が増加することも考えられるし、子供たちが中心になって動画をつくり、活発に発信するようになる可能性は十分ある」と話す。投稿動画の快進撃は続きそうだ。


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